Internet of Things—ありとあらゆるモノがインターネットに繋がることを示した言葉です。従来、インターネットに接続された機器といえばパソコンやプリンター、携帯電話などが主流でしたが、近年は冷蔵庫や洗濯機などの家電製品まで拡がりました。
「モノとインターネット」の概念は2000年頃から提唱されはじめ、アップル元CEOスティーブ・ジョブスがその先駆者としてiPadやiPodなどの商品を生み出します。これが爆発的にヒットしたことでIoT機器が日常生活に浸透するのも時間の問題だと言われていました。
ところが2017年現在、IoT機器は想定されたほどの普及を見せていません。IT業界では「モノとインターネット」ビジネスが盛んですが、一般消費者には普及していないのが現状です。
モノとインターネットがつながると私たちの生活はどのように変わるのか、また、IoT機器が普及するのはいつになるのでしょうか。
目次
- 1 モノがインターネットにつながると生活がガラリと変わる
- 1-1 モノがさまざまなことを教えてくれるようになる
- 1-2 従来製品の形を変える
- 2 普及が今ひとつ進まないIoT産業
- 2-1 日本の課題は人材不足
- 2-2 空振りに終わったApple Watch
- 2-3 発売中止に追い込まれたGoogle Glass
- 3 海外のIoTビジネスに対する取り組み
- 3-1 アメリカの例
- 3-2 ドイツの例
- 3-3 中国の例
- 4 今後はIoTにヒトとサービスを加えたIoTSPが主流
1 モノがインターネットにつながると生活がガラリと変わる
（出典：TechWell）
IoT（Internet of Things＝モノとインターネット）では、モノ同士が互いにインターネットを経由して情報のやり取りを行うことを意味します。インターネットが検索して調べるだけの「情報の保管庫」としてだけでなく、モノ同士が自発的に情報のやり取りを行うことで、モノが自動的に動いてくれるようになるのです。
1-1 モノがさまざまなことを教えてくれるようになる
従来のように人間がパソコンを操作してデータを入力するのではなく、モノが人手を介さずにデータを入力し、インターネット経由でその情報が利用されます。
例えば、通信機能を持った家のドアが「ちゃんと閉まっていないよ」とつぶやき、スマートフォンに“今の状態”を報告してくれます。そしてドアを閉めるためにわざわざ帰宅する必要はなく、インターネットを介した遠隔操作でドアを閉めることができます。（参照：MONO WIRELESS）
また、インターネットのショッピングサイトでは顧客一人ひとりの好みを分析し、おすすめ商品を紹介するサービスが普及しています。
アマゾンではネットワークを基盤としたソフトウェアによる機械学習機能（人工知能）が活用されており、日々膨大な量の消費者情報を収集・分析。顧客の好みやトレンドを自動分析して消費者に提示します。
（出典：Eight of nine）
1-2 従来製品の形を変える
モノがインターネットにつながることは製品自体のデザインを大きく変えることにつながります。たとえば携帯電話はスマートフォンに、パソコンはタブレットにその姿を変えました。
特にスティーブ・ジョブスが作ったiPodはIT業界に衝撃を与えました。アップルは2007年にiPhone、2010年にiPadを立てつづけに市場に送り出し、これらの製品がパソコンにとって代わる存在になったという意味の「ポストパソコン」時代を宣言しました。
2 普及が今ひとつ進まないIoT産業
IoT機器の進展状況を分析した平成28年版情報通信白書によれば、日本はアメリカ、ドイツ、イギリスと比較するとインフラ整備状況に関してIoT進展指標が低く、白書は人材の育成やIoTの活用を進める必要があるとしました。
・IoT進展状況
2-1 日本の課題は人材不足
IoTの進展に関する課題についての国際企業アンケート（日、米、英、独、韓、中を対象）を行ったところ、日本はインフラ面について他国と比べて課題と感じている企業が少ない一方、人材育成を課題と感じている企業が多いことが分かりました。
・IoTの進展に関する課題のうち最も重要な課題
労働人口の減少が見込まれる中、今後IT人材の確保はさらに難しくなると考えられます。IT需要が拡大する一方で、国内の人材供給力が低下しITの人材不足はより一層深刻化すると専門家は指摘します。（参照：経済産業省 商務情報政策局情報処理振興課）
2-2 空振りに終わったApple Watch
IoT機器の象徴的存在として取り上げられるのが、身につけて持ち歩くことができるというウェアラブル端末です。
（出典：Apple）
2015年、アップルから同社初となる腕時計型ウェアラブル端末が発売されました。アップルウォッチは時計としての機能のほか、内蔵されたセンサーにより心拍数や血圧、体温などの健康状態を測ることができ、健康維持や生活のサポートを行える機器となります。さらに通話やSMSなど各種通知のチェックをすることもできます。
発売当初、アメリカの調査会社によれば出荷台数は1300万台に達すると予想されたものの、880万台に留まりました。さらに、2016年の7月〜9月の予想出荷台数は、昨年同時期と比較して7割も減少しました。（参照：アメリカIDCプレスリリース）
アップルウォッチの売れ行きが伸び悩んでいる理由として、ウォールストリートジャーナルのJurica Dujimovic氏は、活動量計やメッセージ通知など最も有用なものを含めアップルウォッチの機能は日々のデジタル世界とのやり取りを容易にしてくれるとしつつも、
「ユニークな体験をもたらしてくれることはほとんどない」と分析。
さらに
「iPhone（アイフォーン）を取り出す代わりに、手首を動かして通知を確認すれば時間を節約できるが、それには少なくとも349ドルのコストがかかる」とコメントしました。（参照：THE WALL STREET JOURNAL）
2-3 発売中止に追い込まれたGoogle Glass
アップルウォッチと並び注目を集めていたのがグーグルによるメガネ型のウェアラブル端末「グーグルグラス」です。
1台1500ドルで販売されていましたが、2015年1月、グーグルはプライバシーの侵害問題を理由に一般消費者向けの販売を終了すると発表しました。
（出典：Edudemic）
多くの人が公共の場でカメラが内蔵されたメガネを使用されることに懸念を示したため、グーグルは販売中止を決定。今後は法人向けの開発を進めていくとしています。
3 海外のIoTビジネスに対する取り組み
IoTの整備が進んでいる海外ではどのような取り組みが行われているのか。その一部をご紹介します。
3-1 アメリカの例
（出典：BEEKn）
もっともIoTビジネスに力を入れているアメリカでは、IoT普及を促進するため、ホワイトハウス直下のプロジェクト「Smart America Challenge」を立ち上げました。
IoTが新規ビジネスの創出や社会経済的な利益の創出につながること明らかにすることが目的で、2014年6月にはワシントンでIoT製品の展示会を開催しました。
3-2 ドイツの例
（出典：LinkedIn）
また、ドイツでは官民連携によるプロジェクト「インダストリー4.0戦略」を立ち上げました。
製造業のIoT化を通じて、産業機械・設備や生産プロセス自体をネットワーク化し、注文から出荷までをリアルタイムで管理することで価値連鎖を結ぶ「第4次産業革命」を目指しています。
フォルクスワーゲン、ボッシュ、シーメンスなどをはじめとする多くの有名企業がプロジェクトに参加しています。
3-1 中国の例
（出典：ELE Times）
中国では2011年11月の「第12次5カ年規画綱要」においてIoTは重点産業分野の一つとされ、先進国がICT化で先行する工業・環境保全・交通・物流・電力・医療・住宅などの分野において、IoTを通じて一気に近代化を進める方針を示しました。
現在、中国政府の指示のもと、地方政府を中心に産業化の実現に向けた研究開発、企業誘致が進められています。
（情報通信白書「国際的なIoTの進展状況」）
4 今後はIoTにヒトとサービスを加えたIoTSPが主流
（出典：ABB zur Hannover Messe 2016）
今後のIoT産業の成長の鍵はIoTSPにあると世界4大産業用ロボットメーカーABB株式会社の担当者は語ります。
「IoTSPとはIoTにヒト（People）とサービス（Service）とを合わせた言葉です。どんどんモノやサービスが繋がっていっても、ヒトの専門性や、ヒトとヒトとの協調性が必要で、それがキーになると考えています。」（参照：RBBTODAY）
またIoTSPは将来の製造業の発展を予見すると強調。IT技術によるデバイス、人、そしてサービスのつながりはより良い顧客体験や高い生産性をもたらすだろうとしました。
